知っておきたい「先進医療」

先進医療は厚生労働省が認めた先進性の高い医療技術

先進医療は、一定の安全性や効果を厚生労働省が承認した先進性の高い医療技術で、公的医療保険(健康保険)の対象にするかどうかを評価する段階にある治療・手術などです。先進医療は、高度な技術レベル・施設基準をみたすと認められた医療機関において、患者が希望して医師がその必要性と合理性を認めた場合に受けることができます。

先進医療に定められる技術数は変化する

先進医療の対象となる医療技術は公的医療保険の対象にするかを評価する段階にあるため、公的医療保険の対象に移ったり、評価の対象から外れたりすることで、先進医療の技術数や内容は変化します。最新の情報は、厚生労働省のホームページ(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html)で確認することができます。

先進医療にかかる費用は全額自己負担

公的医療保険では、「医療保険の対象の診療(保険診療)」と「医療保険の対象外の診療(保険外診療)」の併用(混合診療)は原則として禁止されていて、「保険外診療」を受ける場合は、医療保険の対象部分も含めて全額自己負担となります。しかし、例外的に「保険診療」と「保険外診療」の併用を認めた「保険外併用療養費制度」があり、先進医療もその対象になっています。
先進医療を受けると、診察料、検査料、投薬料、入院料など、一般の治療と共通する部分は公的医療保険の対象となり、先進医療の技術料は公的医療保険の対象外で全額自己負担になります。

先進医療の自己負担のしくみ

例)公的医療保険の被保険者(本人・70歳未満、標準報酬月額40万円)で、1ヵ月の総医療費が400万円、
そのうち先進医療の技術料が300万円かかった場合

※公的医療保険の対象となる100万円の自己負担分3割は30万円になります。この30万円には高額療養費が適用となります。

●高額療養費の自己負担限度額の計算式(本人・70歳未満、標準報酬月額が40万円の場合)

●患者の最終負担額

  • ・高額療養費の自己負担限度額は所得等によって異なります。
  • ・先進医療の費用は医療技術によってさまざまです。また、同一技術でも医療機関によって異なりますので、ご注意ください。
  • ・最新の先進医療の技術内容や実施医療機関については、厚生労働省ホームページをご確認ください。
    https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html

上記の先進医療を保障する「先進医療特約」があります。
「先進医療特約」は、つぎの各主契約にてお取扱いしています。

金融機関窓口取扱商品

【解約返戻金抑制型医療保険】

一般代理店(金融機関以外の代理店)取扱商品

【解約返戻金抑制型医療保険】

募AFS0219123(20.3)