解約返戻金抑制型医療保険

現状の医療に対応した医療保険です。

  • 特徴1

    0泊1日日帰り入院から保障

    1日以上の入院を保障(日帰り入院も保障)。また、4日以内の入院でも「5日分の入院給付金」が支払われるので短期入院時の保障が充実します。

    入院した場合、入院給付金5日分を最低保証します。
    たとえば、日帰り入院でも5日入院した場合と同額の入院給付金をお支払いします。

    新規入院件数と入院日数5日以内の割合が年々増加しています。

    推計新規入院件数
    出典:厚生労働省「平成17、20、23、26、29年 推計新規入院件数」をもとに当社作成
    入院日数5日以内の割合
    出典:厚生労働省「平成17、20、23、26、29年 患者調査」をもとに当社作成
  • 特徴2

    「疾病や不慮の事故での入院」「手術」をはじめ、さまざま保障を用意

    疾病や不慮の事故での入院をはじめ、手術、放射線治療、先進医療、骨髄移植治療を受けたとき、また骨髄ドナーとなった際の保障があります。

    特徴2-1

    先進医療を受けた時に一時金をお支払いします。
    さらに『先進医療特約』を付加していれば、通算で1,000万円まで、先進医療の技術料の実費をお支払いします。

    『先進医療』とは、先端的な科学技術を医療に適用した医療方法のうち、厚生労働大臣が承認したものをいいます。高い治療効果が期待できる一方で、その技術料に公的医療保険が適用されないので、患者に重い費用負担がかかることがあります。

    先進医療の例
    出典:厚生労働省2019年12月「第81回先進医療会議令和元年度実績報告(平成30年7月1日~令和元年6月30日)」
    特徴2-2

    『七大生活習慣病特約』を付加していれば、生活習慣病による入院・手術など、さまざまな保障を上乗せすることができます。

    日本人の食習慣や生活習慣が変化するにつれて、生活習慣病にかかる人の数がふえています。いま、七大生活習慣病の総患者数は、1,800万人を超えています。

    生活習慣病の総患者数

    ◎「総患者数」は、2017年10月時点で継続的に受療している人の数を、厚生労働省が推計した数値です。

    出典:厚生労働省2018年「平成29年 患者調査」
    特徴2-3

    『三大疾病入院一時金特約』を付加していれば、がん・急性心筋梗塞・脳卒中で入院した場合、一時金(1回限り)をお支払いします。

    がん(悪性新生物)・急性心筋梗塞・脳卒中のいわゆる「三大疾病」は、日本人がかかりやすい病気であり、死因の4割近くを占めています。累積がん罹患リスクは、生涯で見ると男性で6割、女性で4割を超えています。

    日本人の死因
    ※脳卒中は「くも膜下出血」「脳内出血」「脳梗塞」の総称 出典:厚生労働省2019年「平成30年人口動態調査」
    累計がん罹患リスク(2014年)
    出典:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計'18」 ※累積がん罹患リスクは現在0歳の人の将来のがん罹患リスクを表しています。
    特徴2-4

    「特定在宅治療支援特約」を付加していれば、自己注射療法・人工透析療法・酸素療法を行った場合、一時金(1回限り)をお支払いします。

    近年、QOL(クオリティオブライフ)の考え方が浸透するにつれ、入院治療に依存するのではなく在宅での治療を重視する傾向がみられます。糖尿病のインシュリン注射などの在宅自己注射は、この十数年で倍以上になっています。

    在宅自己注射の年次推移(在宅自己注射の指導管理回数:各年6月審査分)
    出典:厚生労働省「社会医療診療行為別調査」(2006年~2018年)をもとに当社作成 ※上記の各年データは診療報酬明細書にもとづき各年の6月に審査された1ヵ月分のデータとなります。
    特徴2-5

    『軽度介護保障特約』を付加していれば、所定の認知障害と診断確定されたとき、認知障害給付金(一時金)をお支払いし、要支援1または2に該当されたときは要支援給付金を、要介護1以上に該当されたときは軽度介護給付金をお支払いします。

    認知症予備軍「軽度認知障害(MCI)」は予防・早期発見が大切です。
    要介護度は7段階にわかれ、その段階が重くなるほど、利用できる介護サービスが増える一方、実際の費用負担もおおむね増える傾向にあります。

    出典:厚生労働省「認知症施策の現状(老健局高齢者支援課 認知症・虐待防止対策推進室)」(2014年12月)
    出典:平均介護費用について/(公財)生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する実態調査」
    要介護認定の目安について/(公財)生命保険文化センター「ライフプラン情報ブック」(2019年2月)
  • 特徴3

    公的医療保険制度上手術対象

    公的医療保険制度上の手術を対象とすることで、手術給付金の対象となる手術が約1,000種類になります。

    入院中の手術の場合、入院給付金日額×10倍の手術給付金をお支払いします。
    また、入院せずに外来で受けられた手術に対しては、入院給付金日額×5倍の手術給付金をお支払いします。

    「手術」と聞くと、開腹手術や開頭手術など重大な手術が思い浮かびますが、身体へのダメージが比較的少ない軽い手術を含めると、その種類は約1,000種類にのぼります。そのうち、眼科系の手術や耳鼻科系の手術などは、入院せずに外来で受けられることもあります。

    出典:「令和元年度医科診療報酬点数表」

    ※手術給付金の支払対象となる手術は、公的医療保険制度における医科診療報酬点数表(手術を受けた時点において、厚生労働省告示にもとづき定められている医科診療報酬点数表をいいます。)に手術料の算定対象として列挙されている手術をいいます。
    ただし、次の手術は手術給付金のお支払い対象となりません。

    • 創傷処理
    • 皮膚切開術
    • デブリードマン
    • 骨または関節の非観血的または徒手的な整復術、整復固定術および授動術
    • 抜歯手術
    • 鼻腔粘膜焼灼術(下甲介粘膜焼灼術を含みます。)
  • 特徴4

    オーダーメイド保障プラン設計できます

    特約を付加することで、認知症、介護、生活習慣病、三大疾病、先進医療、特定の在宅治療などに対して、さらに充実した保障を受けることができます。

  • 特徴5

    終身保障タイプ定期保障タイプがあります

    生涯にわたって医療保障が続けられる終身保障タイプと、一定期間の医療保障を得ることができる定期保障タイプをご用意しており、ライフプランに応じてお選びいただけます。

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ご契約例

ご契約年齢・性別:30歳・男性  
保険期間・保険料払込期間:終身
支払限度の型:60日型(主契約・七大生活習慣病特約)  
主契約入院給付金日額:5,000円
軽度介護保障特約:100万円(生存給付金3万円)  
介護保障定期保険特約:200万円
七大生活習慣病特約入院給付金日額:5,000円  
三大疾病入院一時金特約:50万円  特定在宅治療支援特約:25万円
先進医療特約付加 口座振替月払保険料:5,117円
※特約の保険期間・保険料払込期間について、七大生活習慣病特約・三大疾病入院一時金特約は終身、軽度介護保障特約・介護保障定期保険特約・特定在宅治療支援特約・先進医療特約は5年。

【主契約の保障】

【特約の保障】

主契約をベースにして、必要な保障を自由に組み合わせることができます。主契約と合わせた給付金が支払われます。

※軽度介護保障特約(特約基準金額)は最高300万円まで選択可能です。

※保険期間は年満了(5~30年)、歳満了(55~85歳)を選択可能です。

※介護保障定期保険特約(特約保険金額)は100万円も選択可能です。

※保険期間は年満了(5~30年)、歳満了(55~85歳)を選択可能です。

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  • 質問入院した場合、支払日数に制限はありますか?
    回答はい、上記プランにご加入いただいた場合は、1入院の給付金支払限度日数は60日、通算1,095日までとなります。

    ※このプラン以外にも、お客さまのニーズによってお選びいただけるように、60日より短い保障の「30日型」、60日より長い保障の「120日型」のプランもご用意しています。

  • 質問「日帰り入院」とはどのようなものですか?
    回答「日帰り入院」とは、入院日と退院日が同一の入院のことをいいます。医療機関への「入院基本料」のお支払いの有無などを参考に、入院かどうかを判断させていただきます。
  • 質問海外で入院をした場合も保障されますか?
    回答はい、海外での入院も保障の対象となります。

    ※医療法に定める日本国内にある病院、または患者を収容する施設を有する診療所と同等の医療施設での入院が対象です。また、当社所定の入院証明書(英語版)の提出も必要となります。

  • 質問保険期間中に解約した場合に解約返戻金はありますか?
    回答いいえ、終身保障タイプの場合、保険料払込期間中に解約した場合の解約返戻金はありません。

    ※短期払いの場合で、保険料払込期間満了後の解約返戻金額は、入院給付金日額の30倍相当額になります。定期保障タイプの場合、解約返戻金はありません。

  • 質問<特定在宅治療支援特約>の保障対象となる在宅治療とはどのようなものでしょうか?
    回答所定の自己注射療法・人工透析療法・酸素療法を医療機関以外の場所で行うために、所定の医師の指導管理を受けたとき、保障の対象となります。

    ※所定の医師の指導管理とは、公的医療保険制度における医科診療報酬点数表により、以下のいずれかの算定対象となる医師の指導管理をいいます。

    • 在宅自己注射指導管理料
    • 在宅自己腹膜灌流指導管理料
    • 在宅血液透析指導管理料
    • 在宅酸素療法指導管理料
    • 在宅悪性腫瘍等患者指導管理料
  • 質問保障内容によっては、保障されない期間があると聞きましたが、どのようなことでしょうか?
    回答それぞれ以下の制限があります。
    ・認知症診断給付金の場合

    介護保障定期保険特約の責任開始期からその日を含めて90日以内に所定の認知症に罹患していると診断確定されても認知症診断給付金のお支払いの対象とはなりません。

    ・認知障害給付金の場合

    軽度介護保障特約の責任開始期からその日を含めて90日以内に所定の認知障害と診断確定されても認知障害給付金のお支払いの対象とはなりません。

    ・骨髄ドナー給付金の場合

    責任開始期の属する日から起算して1年を経過した後に行われた骨髄幹細胞の採取手術であることを要します。よって、ご契約の直後(例えば半年後)などに骨髄幹細胞の採取手術を受けられても、お支払いの対象とはなりません。

    ・三大疾病入院一時金の場合

    特約の責任開始期からその日を含めて90日以内に診断確定されたがんについては、三大疾病入院一時金のお支払いの対象とはなりません。

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詳細情報

商品名 解約返戻金抑制型医療保険
愛称
契約年齢範囲 解約返戻金抑制型医療保険・先進医療特約:0歳(生後15日以上)~80歳
七大生活習慣病特約・三大疾病入院一時金特約・特定在宅治療支援特約:6歳~80歳
軽度介護保障特約・介護保障定期保険特約:20歳~80歳
パンフレット

パンフレット(PDF:6,001KB)

お問合わせ

取扱代理店

詳細は取扱代理店までお問い合わせください。

  • ・このホームページは、商品の概要を説明したものですので、詳細につきましては必ず「パンフレット」「契約概要」「特に重要なお知らせ(注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」をあわせてご覧ください。
  • ・このホームページの保険料および保障内容は、2020年4月2日現在のものです。

当社の商品は、代理店からのお申込みとなります。
ご契約までの流れについては以下でご案内しております。

ご契約までの流れ

募AFS0219126(20.3)